健康の啓発 ①

現代はストレス社会とも云われていますが、高度文明によって、あらゆる面で便利で効率の良い時代になり過ぎて、現代人は心と体のバランスを取っていくことが、難しくなってきています。

情報処理のスピードと、移動手段のスピードは年々速くなって、ついていけない人にとっては、息苦しい人生になります。

あなたの人生にとって、体の健康も大切ですが、心の健康はもっとも大切なことです。

 

 

★従業員の健康は重要な”経営資源”

「健康経営」とは「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面においても、大きな成果が期待できる」との基盤に立って、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践することを意味しています。

従業員の健康に投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性向上など、組織の活性化をもたらし、結果的に業績の向上につながるという考え方です。

さらに「健康経営」は、医療費の削減などの社会全体の課題解決にも貢献すると考えられています。

経済産業省は、東京証券取引所と共同で、従業員の健康管理に戦略的に取り組んでいる企業を「健康経営銘柄」として選定し公表することで、企業の健康に対する取り組みが株式市場等においても、適切に評価される仕組みづくりを進めています。

★「健康経営」による効果

従業員の健康投資を行うことは、結果的に企業の業績向上につながる。

企業理念(長期的なビジョンに基づいた経営)

従業員の健康投資

☟                   (社会課題の解決)

従業員の活力向上・医療費(会社負担分)の削減 ☞ 国民のQOLの向上・国民の医療費の適正化

組織の活性化・生産性の向上

 業績向上・株価向上

★従業員の心の状態に気付いていますか? 職場のメンタルヘルス

職場環境が、うつ病などの心の病気の原因となることは少なくありません。

そのため、「健康経営」の視点から、職場のメンタルヘルス対策に取り組むことは重要です。

企業の管理監督者は、従業員の状況に応じて、次に挙げる対策・対応を行うことが重要だと言われています。

長時間労働者への面談などの①「予防対策」定期的なストレスチェックなどの②「早期発見」から③「早期対応」④「休職中対応」、職場復職支援プログラムなどの⑤「復職対応」の5つです。

★労働者の安全と健康を守る法律

「労働安全衛生法」は、労働者の安全と健康を守るための法律です。

★「労働安全衛生法」7つのポイント

①安全衛生管理体制の構築

安全衛生業務を担当する管理者を選任して、産業医などに労働者の健康管理を行わせる必要があります。

②労働者を危険や健康障害から守るための措置

労働災害を防ぐ措置を講ずるよう義務付けています。

③機械や危険物・有害物に関する規制

職場で使用する機械や危険性のある有害物の検査を義務付け、危険が生じる可能性のある機械や有害物を規制しています。

④労働者に対する安全衛生教育

労働者への疾病の予防法、応急処置の方法などの教育を義務付けています。

⑤労働者の健康を保持・増進するための措置

労働者に対して、医師による健康診断を行う義務があり、その結果に基づいて労働者の健康を守る措置を講じる必要があります。

⑥ストレスチェックの実施(2014年の改正により追加)

医師などによるストレスチェックの実施を行い、労働者の希望に応じて医師による面談の実施や、適切な就業上の措置を講じる必要があります。

⑦重大な労働災害を繰り返す企業への対応(2014年の改正により追加)

労働災害を防ぐための改善計画を作成し、改善を図らねばならない。

対応が見られない企業に対しては、企業名を公表する措置が取られます。

プライバシーと健康を守る義務、どちらが優先?

健康上の問題が起こったときに、労働者がそれを上司に伝えたくないという場合が、実際には多くあります。

一方、管理監督者には、部下の健康を守る義務があるため、労働者の健康状態を知っておく必要があります。

このような場合、「プライバシーの問題」と「労働者の健康を守る義務」はどちらが優先されるかは難しい問題です。

ポイントになるのが、基本的には「業務に支障をきたしているかどうか」です。

業務に支障をきたしていなければ、個人の問題と捉えられます。

しかし、業務に支障をきたしている場合には、労働者は上司が行う健康管理措置に協力しなければなりません。

そして、管理監督者は、労働者の健康上の問題に対して、業務を適切に行えるように措置を講じなければなりません。

 

 

以上で、第12章「健康の啓発」前半部分を終了します。

日本健康マスター検定の公式テキスト NHK出版より要点を抜粋して記載しております。

 

 

 

 

 

健康を支える仕組み ③

2025年問題まで、あと7年ほどになりました。

団塊の世代の方々が、75歳になっていくことにより、現状のままの仕組みでは医療の現場や福祉の現場がパンクするという事が予測されている問題です。

高度成長期に活躍されて、日本を世界の経済大国に押し上げた原動力となった世代の方々には、まだまだ元気で長生きして欲しいと思いますし、安心して老後を過ごしてもらいたいと願うばかりです。

これからの元気な日本を作り上げていくには、まずは健康が一番だと思います。

健康作りを推進していくために、今私達が出来ることは何かを考えて行動していきます。

 

 

 

 

65歳以上で介護が必要な人は介護サービスを受けられる

高齢になって最期まで健康で、自立した生活を送りたいと誰もが願っています。

しかし、加齢に伴ってそれが難しくなってくるのも事実です。

足腰が弱くなったり、病気やケガなどが原因で寝たきりになったり、あるいは認知症になったりして介護が必要になることが増えてきます。

こうした状況になったときに、家族だけで支えていくのは体力的にも精神的にも困難です。

また、経済的な負担も大きくなります。

近年では、頼る人もいない一人暮らしの世帯も少なくありません。

そこで、助けになるのが介護保険制度です。

介護保険には40歳になった時に、全員が加入することになっています。

原則として公的医療保険(健康保険や国民健康保険など)に加入している人はすべて被保険者として加入する仕組みになっているので、個別に手続きする必要はありません。

介護保険に加入し、全員が保険料を支払うことで、介護が必要になったときに各種のサービスを利用できるようになっています。

介護保険の被験者は、年齢によって分類されています。

65歳以上の人は「第1号被験者」、40~64歳の人は「第2号被験者」となります。

第1号被保険者の介護保険料は、市区町村ごとの基準額に基づき、加入者の所得や世帯の所得によって原則9段階(2015年~)に設定され徴収されます。

そして、寝たきりや認知症などによって介護が必要と認定されたとき、あるいは日常生活の支援が必要と認められると介護サービス・介護予防サービスを利用できます。

特定の病気になった40~64歳の人も対象に

介護サービスの利用についても、第1号被保険者(65歳以上)は病気などの原因を問いませんが、第2号保険者(40~64歳)では、16種類の特定疾患で介護が必要なった場合に限り、介護サービスを利用できることになっています。

主な特定疾病には、初老期における認知症(アルツハイマー型認知症、脳血管性認知症など)、脳血管疾患(脳出血や脳梗塞など)、関節リウマチ、末期がんなどがあります。

介護保険で受けられるサービスには、家庭を訪問してもらったり、家庭から事業所に通ったりして受ける居宅サービスと、介護保険施設に入所して利用する施設サービスの2種類があります。

介護や支援の必要があり、これらのサービスを利用したいときにはまず市区町村の窓口で手続きをします。

要介護・要支援認定申請書と介護保険の保険証(65歳になると交付される)を提出し、要介護認定を申請します。

介護サービスを利用するには、原則としてサービスにかかった費用の1割を自己負担します。

また、要介護区分によって支給限度額にはそれぞれ上限があるので、超越した場合はその分が全額自己負担となります。

2025年には1人の高齢者を2人以下で支える時代に

日本では過去に類を見ない勢いで高齢化が進み、それに伴って医療費も上昇し、国の経済を圧迫しているからです。

日本の医療費が増加した要因は、2つあります。

1つは、医療技術の進歩により、高齢であっても助かる命が増えたことです。

もう1つが、高齢化です。

70歳以上の1人当たりの平均医療費は、70歳未満のおよそ5倍にものぼります。

2025年の高齢化率(65歳以上人口割合)は30.3%と予測されており、今後、高齢者が増えるほど医療費も増加することは容易に想像できます。

一方で、少子化によって総人口は減少し、65歳以上の高齢者1人に対する生産年齢人口(15~64歳)は、2025年には1.9人にまで減少すると予測されています。

つまり、現役世代2人弱で高齢者1人を支えなければならないのです。

しかも、労働人口の減少は税収の減少に直結します。

そうなると医療費の財源確保はますます難しくなることが考えられます。

今後も公的医療保障を維持するためには、増税や医療費の国民負担率の増加、さらには延命治療などの終末期医療のあり方などを検討する必要があるといえます。

 

 

以上で、第11章「健康を支える仕組み」後半を終了します。

日本健康マスター検定の公式テキスト NHK出版より要点を抜粋して記載しております。

 

 

健康を支える仕組み ②

日本では、誰もが平等に医療を受けられるように社会の仕組みが構築されています。

50年前からすると、大きく平均寿命が伸びて生活水準は良くなったとは思いますが、私達が思い描いていた「元気に長生きすること」はまだまだ課題が多いようです。

多くの人が元気で長く生きられる世の中は、社会の仕組みももちろん重要ですが、個々人やご家族の自分の心と身体を大切に長持ちさせる事に対しての「意識の向上」が一番重要になってくると思います。

 

 

 

★医療保険の役割と種類

日本は、国民皆保険制度によって全国民が何らかの公的医療保険に加入しています。

この制度を通じて、世界最高レベルの平均寿命と保健医療水準が達成されています。

公的医療保険には、いくつかの種類がありますが、大きくは職域保険地域保険に分けられます。

職域保険には、一般の会社員(被用者)とその扶養家族を対象とする「健康保険」をはじめ、公務員や船員などの特定の被用者とその扶養家族が対象となる「共済組合」や「船員保険」があります。

さらには、健康保険は中小企業と大企業によっても分けられています。

「全国健康保険協会管掌健康保険(協会けんぽ)」は主に中小企業の被用者が、「組合管掌健康保険(健保組合)」は主に大企業の被用者が対象になっています。

保険料は被用者の給与水準によって決まり、被用者本人と使用者(企業)がほぼ折半しています。

地域保険の代表は、個々の市町村が運営する「国民健康保険」です。

そのほかにも、特定の職種によって設立された「国民健康保険組合」もあります。

さらに、75歳以降になると「後期高齢者医療制度」にすべての人が加入することになっています。

★公的医療保険の内訳 平成25年版 厚生労働白書

職域保険 約7.400万人 約58%

・健保組合→約3.000万人

・協会けんぽ→約3.500万人

・各種共済組合→約900万人

地域保険 約3.800万人 約30%

・国民健康保険→約3.800万人

後期高齢者医療制度 約1.500万人 約12%

★所得や年齢によって負担額が異なる

基本は3割負担ですが、就学前の子供は2割となっています。

また、70歳以上になると収入によって変わります。

一般または低所得者で70~75歳までの人は2割負担に75歳以上の人は1割負担になります。

なお、現役並みの所得がある場合は70歳以上でも3割負担です。

医療費による家計の圧迫を防ぐ高額療養費制度

1ヶ月の医療費の自己負担額が一定の金額(自己負担限度額)を超えたときには、その超過分が払い戻されるというものです。

但し、入院中の食事代や差額ベット代、先進医療などは対象外となっています。

そのほか、1年間に一定以上の医療費(10万円以上)の自己負担があったときは、確定申告を行って医療費控除を受けると税金の還付が受けられます。

 

 

以上で、第11章「健康を支える仕組み」中盤を終了します。

日本健康マスター検定の公式テキスト NHK出版より要点を抜粋して記載しております。

 

 

 

健康を支える仕組み ①

日本人の平均寿命が長くなっている理由の1つは、医療技術の進歩と多種多様なお薬の進化ではないでしょうか。

80歳以上の方のお薬の服用は平均すれば、5種類位になると思います。

多い方は、10~15種類のお薬を毎日服用しているようです。

極論すれば、自分に合った良いお医者様と自分に良く効くお薬と出会えれば、QOL(生活の質)はある程度までは維持出来るようです。

良いお医者様と出会えることと、効果の有るお薬に出会えることは、これからの人生の課題になる可能性があります。

重篤な病で倒れる前には、セカンドオピニオンも念頭にいれておくと、治療の選択肢が増えることになります。

病気になるのは仕方無いとしても、出来るならば「早期発見・早期治療」が賢明なことのように思います。

 

 

★かかりつけ医の役割

必要なときに受診したり、健康状態を相談できる医師を「かかりつけ医」といいます。

かかりつけ医を決めておくと、さまざまなメリットがあります。

まず、大きな病院や大学病院などと違って待ち時間が比較的短く、受診の手続きが簡単です。

また、診察の結果、検査や入院が必要なら適切な医療機関や診療科を紹介してもらえます。

かかりつけ医選びは通いやすく、信頼できる医療機関を探すのがポイントです。

気軽に相談でき、病気や治療法、薬の説明が分かりやすく、必要に応じて専門医を紹介するなどの条件を満たしていれば安心です。

また、かかりつけ医との信頼関係を築くには、患者側も協力することが大切です。

以下の10か条を心掛けると、より良い関係作りに役立ちます。

医師にかかる10か条

伝えたいことはメモにして準備

②対話の始まりは挨拶から

③より良い関係作りにはあなたにも責任が

④自覚症状と病歴はあなたの伝える大切な情報

⑤これからの見通しを聞きましょう

⑥その後の変化も伝える努力を

⑦大事なことはメモを取って確認

納得できない時には何度でも質問

⑨治療効果を上げるためには、お互いに理解が必要

よく相談して治療方法を良く決めましょう

かかりつけ医が高度な診療を行う専門医への橋渡しに

医療機関は、規模や専門性によってそれぞれ担う役割が異なります。

地域の診療所や中小病院は、身近なかかりつけ医として地域医療の窓口となる役目があります。

一方、検査や手術、入院などの設備が整備された総合病院などの大病院では、より重症の患者や救急医療、さらには先進医療などを提供する役割を担っています。

このように医療機関の機能分化が進められているのは、質の高い医療を効率よく人々に提供できるようにするためです。

こうした流れを受け、2015年5月に成立した医療保険制度改革法によって、大病院や大学病院では紹介状なしで受診する患者に対し、特別の料金を徴収することになりました。

初診で5.000円以上(歯科は3.000円以上)の金額を病院側が設定し、患者は診察料とは別に支払う必要があります。

この制度が施行された背景には、初診から大病院を受診する患者が非常に多く、”3時間待ちの3分医療”に象徴される大病院での待ち時間の長さなどに対する患者側の不満や、外来患者が多すぎて専門的な治療が必要な人に十分な医療を提供できないといった、病院側の課題を改善する目的があります。

患者側としてもいきなり大病院を受診するのではなく、まずはかかりつけ医の診察を受けて、詳しい検査や治療が必要な場合には専門病院への橋渡しをしてもらうというように、適切に病院を使い分けることが大切です。

★かかりつけ薬剤師・薬局をもつことで治療がより円滑に

医療機関を受診して医師から薬を処方されると、ほとんどの場合はその処方箋を持って薬局に行き、薬を受け取ります。

この時、その医療機関の最寄りの薬局を利用することが多いものですが、出来るだけ「かかりつけ薬剤師・かかりつ薬局」を1つに決めることが勧められます。

処方箋を1つの薬局に集めると、薬の管理がしやすくなるからです。

それによって複数の薬を服用している場合には、飲み合わせや薬の重複、服用回数、用量などをチェックしてもらえます。

問題が見つかったときは、すぐに医師に確認して対応が出来るので、薬の副作用などのトラブルを未然に防ぐことができます。

かかりつけ薬局を1か所に決められないときは、お薬手帳を活用しましょう。

手帳によって複数の医療機関や薬局が情報を共有できるので便利です。

 

 

以上で、第11章「健康を支える仕組み」前半部分を終了します。

日本健康マスター検定の公式テキスト NHK出版より要点を抜粋して記載しております。

 

感染症を防ぐ ②

感染症の恐ろしいところは、姿を見せずにいつの間にか感染して、ある一定の潜伏期間が有り、人から人へ爆発的な勢いで拡がっていくところにあります。

解決策(ワクチンなど)が有れば救われますが、解決策が無い場合には、ひたすら自分の肉体の可能性を信じて戦うのみとなります。

まずは毎日の健康管理を十二分に行って、体力を温存しておくことが大切なようです。

睡眠不足の方は、十分にお気を付けください。

 

 

★ワクチンで予防する

感染症の中にはワクチンによる予防接種によって感染を防いだり、もし感染した場合でも重症化を予防出来たりするものがあります。

特に、免疫の働きが弱い子供や高齢者では重症化する危険性が高いことから、ワクチンによる予防が勧められます。

ワクチンには、「生ワクチン」と「不活化ワクチン」の2種類があります。

①生ワクチン

生きた細菌やウイルスの毒性・病原性をほぼなくしたもの(弱毒化)で、体内で弱毒化した細菌やウイルスを増殖させることで免疫をつけます。

自然感染に似た反応をするので、比較的強い免疫が出来て、長時間持続するため、摂種回数が少なくて済むなどのメリットがある反面、人によっては接種後に発疹などの「副反応」が出ることもあります。

多くは軽い反応で消えますが、病気のようになってしまうこともごくまれにあります。

②不活化ワクチン

細菌やウイルスの毒性を全く消したもので、接種後に体内で細菌やウイルスが増殖しないため、病気そのものを発症する心配はありませんが、1回では自然感染より免疫の出来る力が弱く、また部分的な免疫であったりするので、十分な免疫が作られるまで通常3~4回の摂取が必要となり、年を経て追加摂取を必要とするものもあります。

ワクチンによる予防が可能な病気

①インフルエンザ

②麻しん(はしか)

③風疹

④水ぼうそう(水痘)

⑤結核

⑥破傷風

★子供の感染症予防には多くのワクチン接種が行われる

免疫の働きや体が弱い子供の場合、感染して重症化すると命に関わったり、後遺症が残ったりすることもあります。

そのため、以下に挙げるような感染症についてはワクチン接種を受けておくことが大切です。

・麻しん(はしか)

・風しん

・百日咳

・ジフテリア

・ポリオ

・日本脳炎

・結核

・水ぼうそう(水痘)

・おたふくかぜ

・ロタウイルス胃腸炎

・インフルエンザ菌b型(ヒブ)感染症

・小児用肺炎球菌感染症

わが国の予防接種の制度(法律)では、国が定めて各自治体が実施している定期接種と、保護者の判断で各自が医療機関で受ける任意接種があります。

定期接種は指定期間以内なら、原則的に無料で受けることができます。

任意接種の費用は自己負担になりますが、自治体によっては費用負担の助成をしているところもあります。

なお、任意接種といっても、大した病気ではないから受けなくても良いというわけではありません。

感染症から身を守るという点では、できる限り受けておきたいものです。

★予防接種を受けるときの注意点

予防接種当日、37.5℃以上の発熱があるときや、発熱はないが下痢がひどい、体調が悪そうで元気がないときは様子をみるために中止あるいは延期します。

予防接種を延期したときは、子供の体調が良くなったら受けに行くようにします。

推奨期間を過ぎていたり、接種間隔が空き過ぎたときも必要な回数は接種を済ませておくことが大切です。

なお、過去に予防接種を受けた際に強いアレルギー反応が起こった場合は、同じワクチンを受けることはできません。

多種類の予防接種を受けるのが大変なときには、同時接種によって複数のワクチンを同時に接種する方法もあります。

単独で接種した場合と効果に差はなく、注射後の発熱や注射部位の腫れが生じる割合が少し高くなることがありますが、深刻な副反応が起こりやすくなることはありません。

同時接種では、複数の病気に対する予防効果がより速やかに得られることと、ワクチン接種のための受診回数が少なくて済むというメリットがあります。

ですが、同時接種でなければならないということではありません。

★感染を拡大させないためには

子供は大人と比べると体の力、病気経験の少なさ、環境などから感染症にかかりやすい状態にあります。

発症すると治療しますが、感染症によっては合併症や重大な後遺症が出ることも少なくありません。

そのため、あらかじめ「予防しておく」ことが大切です。

また、子供は保育所や幼稚園、小学校などで集団生活を送っているため、1人でも感染者が発生するとすぐに感染が拡大して、大流行しやすい特徴があります。

つまり、ひとりひとりが予防を心掛けることが感染症の集団発生を防ぐことにつながります。

なお、大人が子供の感染源となることも少なくありません。

子供の病気といって侮らず、大人自身が予防を心掛けることも大切です。

 

 

以上で、第10章「感染症を防ぐ」の後半を終了します。

日本健康マスター検定の公式テキスト NHK出版より要点を抜粋して記載しております。