健康を取り戻す秘訣

今から2470年ほど前に医聖ヒポクラテスが、エーゲ海に面したギリシャのコス島に生まれ、医学を学び、ギリシャ各地を遍歴して現代に通じる普遍的な医療を残してくれました。

没後ヒポクラテスは「医学の父」として広く認められています。

ヒポクラテスの残した「人が治れるための格言」は、私達に健康を取り戻す為の秘訣を教えてくれると思います。

 

ヒポクラテスの格言

①歩くと頭が、軽くなる

②火食(加熱食)は、過食に通ず

③まず何よりも害をなすなかれ

④歩くことは、人間にとって最良の薬である

⑤満腹が原因の病気は、空腹によって治る

⑥月に一度断食をすれば、病気にならない

⑦病気は神が治し、恩恵は人が受け取る

⑧汝の食事を薬とし、汝の薬は食とせよ

⑨人は自然から遠ざかるほど、病気に近づく

⑩病気は、食事療法と運動によって治療できる

⑪食べ物で治せない病気は、医者でも治せない

⑫人間は、誰でも身体の中に百人の名医を持っている

⑬賢者は、健康が最大の人間の喜びだと考えるべきだ

⑭病人の概念が存在しても、病気の概念は存在しない

⑮私の内にある自然治癒力こそ、真に病を治すものである

⑯健全なる身体を心掛けるものは、完全なる排泄を心掛けねばならない

⑰筋肉を十分に使っている人は病気に罹りにくく、いつまでも若々しい

⑱心に起きることは全て身体に影響し、身体に起きる事もまた心に影響する

⑲食べ物について知らない人が、どうして人の病気について理解できようか

⑳人間がありのままの自然体で自然の中で生活すれば、120歳まで生きられる

㉑病人に食べさせると、病気を養う事になる。一方、食事を与えなければ病気は早く治る

㉒病気は人間が自らの力を持って自然に治すものであり、医者はこれを手助けするものである

 

健康マスター検定試験の対策について

第3回検定試験は、2017年10月1日(日)に全国各地で実施されますが、健康リテラシーを身に付けるためにも、是非とも検定試験へのチャレンジをお勧めします。

しかし、こちらの日本健康マスター検定の公式テキストをご覧になると分かりますが、とても範囲が広く、内容も濃い仕上がりになっていてレベルもかなり高いです。

ですから、医療関係者や福祉従事者などで無い一般の方なら迷わず「ベーシックコース」へのチャレンジをお勧めします。

ベーシックコースはその名の通り「基本コース」になりますので、公式テキストを熟読しておくと理解し易いでしょう。

出題の傾向も、割とストレートな出題が多いようです。

問題は60問有り、制限時間は60分です。

「エキスパートコース」についてですが、公式テキストを十分に理解していないと回答出来ない可能性が高いです。

エキスパートコースだけあって、出題もかなりひねって出題されています。

一言で云えば、ズルい出題が多いです。

問題は80問有り、制限時間は80分です。

★3つの合格対策

①試験対策セミナーの参加は、必須です!

※各地域にて試験対策セミナーが開催されていますので、健検のホームページをチェックしてください。

https://kenken.or.jp/

②過去の検定問題を、何度か復習する事で出題傾向が分かります。

③重要な数字と語句は、丸ごと暗記

 

以上、検定試験に絶対合格をしたい方へのアドバイスでした。

最後に、意外と制限時間がタイトですので、分かる問題よりマークシートに記入してください。

時間切れが、一番後悔してしまいますので、お忘れなく!

健康になるための、必要な知識が盛りだくさんです。

皆様方が、更に健康な毎日を送られるように心より願っております。

 

 

 

健康の啓発 ③

日本健康マスター検定の公式テキストの要約も、今回にて最終回になります。

第2回の6月11日(日)に実施されました、検定試験の為にも始めた要約でしたが、ようやく最終回を迎えたという感じです。

本来でしたら、6月11日までには完了させて検定試験に臨む予定でしたが、内容も充実していて、幅広くまとまっている公式テキストの為に、重要な部分がとても多かったです。

何よりも学んだ知識を、社会で活かすことが重要なことです。

今後も、健康啓蒙活動をより一層幅広くしていく所存です。

 

 

★大災害━自分の”命”を守る

地震や津波といった災害に対し、私たちができるのは「まさか」の事態に備えておくことです。

災害時に「どこに逃げれば安全か」「何が必要か」をよく考えておきましょう。

家族で安全な集合場所を確認しておけば、離れた場所で被災しても合流できます。

さらに、1週間は自力で耐えられるような衣・食・住を準備しておくと、救助が来るまでの間をしのぐことができます。

災害のときには、医療現場が混乱することも予想されます。

普段から薬を服用している人は「お薬手帳」を手元に置いて、自分自身で薬の情報を把握できるようにしましょう。

また、透析療法や在宅酸素療法などを受けている人は、災害時の対応を通院中の医療機関に相談し、確認しておきましょう。

災害時の避難所生活では、「エコノミークラス症候群」を起こしやすいといわれます。

場合によっては、呼吸困難で命を落とす危険性もあります。

よく体を動かして脚の血流をよくすること、適度な水分補給をすることで予防しましょう。

★エコノミー症候群とその予防

狭いところで長時間同じ姿勢をとり続けると、脚の静脈に血栓ができて、その一部が肺まで流れて、動脈を詰まらせる。

【予防法】

①脚や足の指を動かす

②歩く

③水分を十分にとる

※けがや病気がなく、体を動かせる場合には、出来るだけ歩くように心掛ける。

★心の健康を取り戻す

大災害は、身体だけではなく心にも大きな影響をもたらします。

ただ、災害時の心の不調は、異常事態に対する正常なストレス反応のため、大半の人は回復します。

しかし、一部の人は長引いて、「うつ病」「PTSD(心的外傷後ストレス障害)」「アルコール症候群」といった心の病気につながることがあります。

これらの心の不調によって、自殺に追い込まれてしまうことも少なくありません。

自分が被災し、心に不調を来した場合、まず大切なのは、「相談する」ことです。

★心を少しでも軽くするために

※専門家でなくても支えになれる

【本人】

・規則正しい生活

・体を動かす

・腹式呼吸

・楽しみの再開

※まずは自分自身の心の健康を取り戻すことを第一に考える。

【周囲】

・寄り添う

・見守る

・孤立させない

※家事などの現実的に困っていることだけを手伝うだけで、心の安定には役立つ。

 

 

以上で、第12章「健康の啓発」後半を終了します。

日本健康マスター検定の公式テキスト NHK出版より要点を抜粋して記載しております。

 

 

 

 

健康の啓発 ②

紙媒体(アナログ化)から電子データ(デジタル化)への移行にて、世の中は随分と進化・発展してきました。

健康や医療の分野でも、膨大なデータ(ビッグデータ)から様々な統計や将来の推計が次々と発表されます。

しかし、どんなに過去のデータから統計をしてみても、健康作りにおいては後手後手になってしまいます。

健康長寿を目指すなら、結局のところ先手先手の「予防」しか方法はありません。

私達はその方に適した「本物の予防法」を、これからも更に普及させる為に幅広く活動していきます。

 

 

 

★個人の健康・医療情報を持ち歩く時代に

個人の健康・医療情報を電子データー化して蓄積し、予防や治療に生かそうとする健康管理機器が多く登場しています。

とりわけ注目されているのが、身に付けて持ち歩くことができる活動量計です。

これらでは、消費エネルギーや歩数、睡眠時間などを自動的に計測し、記録を蓄積することが可能なため、自分の健康管理が簡単にできるようになると期待されています。

また、電子版の「お薬手帳」の普及も進んでいます。

しかし、お薬手帳の仕様がそれぞれ異なっているため、厚生労働省は全国各地のどこの薬局でも対応できるよう「標準仕様」を検討し、利便性の向上とお薬手帳の電子化を普及させようと考えています。

医療ビッグデータを健康増進に役立てる取り組み

診療や健康診断などを行う医療現場には、電子カルテをはじめとして、心電図・血液・検査画像など無数のデータが蓄積されています。

これらのデータは究極の個人情報として取り扱うことが重要ですが、適切に取り扱うことによって、今、これからの大量の情報「ビッグデータ」から意味のある知見を見出し、健康増進に役立てようとする動きが活発になっています。

データヘルス計画とは

今、糖尿病等の生活習慣病予防のための特定健診や、レセプト(診療報酬明細書)などの健康・医療情報は、データで管理されるようになっています。

データヘルス計画とは、これらのデータを活用して、効率的・効果的な保健事業を実践する取り組みのことです。

2013年に国が打ち出した「日本再興戦略」では、すべての健康保険組合に対して、レセプトなどのデータを分析し、保険加入者の「健康づくり」や「疾病予防」、「重症化予防」に取り組むよう求めています。

以前は紙媒体だったものが電子的に標準化されることで、健保組合などの医療保険事業者は、保険加入者個々の健康状態の変化などを客観的に把握できるようになりました。

★「データヘルス計画」4つのポイント

特定健診・レセプトなどの健康・医療情報の活用

個人や集団の健康課題を、データにより捉えることができます。

身の丈に応じた事業範囲

企業や健保組合の規模や財政状況は様々です。

データを活用して、それぞれに合った事業を一歩ずつ進めていくことができます。

事業主との協働(コラボヘルス)

保健事業は、企業の生産性の維持・向上にもつながることから、企業とメリットを共有して事業を進めていくことが、より効果的です。

外部専門事業者の活用

生活改善プログラムの作成などを行う専門事業者を活用することで、より効果的な事業を行うことができます。

 

 

以上で、第12章「健康の啓発」中盤を終了します。

日本健康マスター検定の公式テキスト NHK出版より要点を抜粋して記載しております。

 

 

 

健康の啓発 ①

現代はストレス社会とも云われていますが、高度文明によって、あらゆる面で便利で効率の良い時代になり過ぎて、現代人は心と体のバランスを取っていくことが、難しくなってきています。

情報処理のスピードと、移動手段のスピードは年々速くなって、ついていけない人にとっては、息苦しい人生になります。

あなたの人生にとって、体の健康も大切ですが、心の健康はもっとも大切なことです。

 

 

★従業員の健康は重要な”経営資源”

「健康経営」とは「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面においても、大きな成果が期待できる」との基盤に立って、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践することを意味しています。

従業員の健康に投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性向上など、組織の活性化をもたらし、結果的に業績の向上につながるという考え方です。

さらに「健康経営」は、医療費の削減などの社会全体の課題解決にも貢献すると考えられています。

経済産業省は、東京証券取引所と共同で、従業員の健康管理に戦略的に取り組んでいる企業を「健康経営銘柄」として選定し公表することで、企業の健康に対する取り組みが株式市場等においても、適切に評価される仕組みづくりを進めています。

★「健康経営」による効果

従業員の健康投資を行うことは、結果的に企業の業績向上につながる。

企業理念(長期的なビジョンに基づいた経営)

従業員の健康投資

☟                   (社会課題の解決)

従業員の活力向上・医療費(会社負担分)の削減 ☞ 国民のQOLの向上・国民の医療費の適正化

組織の活性化・生産性の向上

 業績向上・株価向上

★従業員の心の状態に気付いていますか? 職場のメンタルヘルス

職場環境が、うつ病などの心の病気の原因となることは少なくありません。

そのため、「健康経営」の視点から、職場のメンタルヘルス対策に取り組むことは重要です。

企業の管理監督者は、従業員の状況に応じて、次に挙げる対策・対応を行うことが重要だと言われています。

長時間労働者への面談などの①「予防対策」定期的なストレスチェックなどの②「早期発見」から③「早期対応」④「休職中対応」、職場復職支援プログラムなどの⑤「復職対応」の5つです。

★労働者の安全と健康を守る法律

「労働安全衛生法」は、労働者の安全と健康を守るための法律です。

★「労働安全衛生法」7つのポイント

①安全衛生管理体制の構築

安全衛生業務を担当する管理者を選任して、産業医などに労働者の健康管理を行わせる必要があります。

②労働者を危険や健康障害から守るための措置

労働災害を防ぐ措置を講ずるよう義務付けています。

③機械や危険物・有害物に関する規制

職場で使用する機械や危険性のある有害物の検査を義務付け、危険が生じる可能性のある機械や有害物を規制しています。

④労働者に対する安全衛生教育

労働者への疾病の予防法、応急処置の方法などの教育を義務付けています。

⑤労働者の健康を保持・増進するための措置

労働者に対して、医師による健康診断を行う義務があり、その結果に基づいて労働者の健康を守る措置を講じる必要があります。

⑥ストレスチェックの実施(2014年の改正により追加)

医師などによるストレスチェックの実施を行い、労働者の希望に応じて医師による面談の実施や、適切な就業上の措置を講じる必要があります。

⑦重大な労働災害を繰り返す企業への対応(2014年の改正により追加)

労働災害を防ぐための改善計画を作成し、改善を図らねばならない。

対応が見られない企業に対しては、企業名を公表する措置が取られます。

プライバシーと健康を守る義務、どちらが優先?

健康上の問題が起こったときに、労働者がそれを上司に伝えたくないという場合が、実際には多くあります。

一方、管理監督者には、部下の健康を守る義務があるため、労働者の健康状態を知っておく必要があります。

このような場合、「プライバシーの問題」と「労働者の健康を守る義務」はどちらが優先されるかは難しい問題です。

ポイントになるのが、基本的には「業務に支障をきたしているかどうか」です。

業務に支障をきたしていなければ、個人の問題と捉えられます。

しかし、業務に支障をきたしている場合には、労働者は上司が行う健康管理措置に協力しなければなりません。

そして、管理監督者は、労働者の健康上の問題に対して、業務を適切に行えるように措置を講じなければなりません。

 

 

以上で、第12章「健康の啓発」前半部分を終了します。

日本健康マスター検定の公式テキスト NHK出版より要点を抜粋して記載しております。